京阪グループの鉄道開業110周年を記念したフォーラム「渋沢栄一翁と万博、関西の未来」（京阪ホールディングス主催、朝日新聞社後援）が1日、大阪市の堂島リバーフォーラムで開かれた。京阪電鉄の創立委員長だった企業家、渋沢栄一の精神を2025年の大阪・関西万博に向けてどう生かすのかを議論し、約260人が耳を傾けた。

　基調講演では、まず渋沢史料館（東京）の井上潤館長が「渋沢栄一と1867年パリ万博」をテーマに話した。使節団としてパリ万博を訪れた渋沢が政財界関係者と会い、「日本の近代化で何をすればよいかという知恵を授かった」と指摘。その後、500社以上の企業や経済団体の設立にかかわる原動力にもなったことを解説した。

　続いて登壇した大阪府立大学の橋爪紳也特別教授は「万国博覧会と大阪・関西」と題して講演。渋沢の起業家精神を踏まえ、「万博で得た知識をもとに、関西で若々しい発想が生まれる機会にすべきだ」と強調した。また、日本が世界に先んじて高齢化が進んでいるとし、万博を「AI（人工知能）やロボットなどを活用した高齢化社会の新たな生活様式を体験できる場」にするよう求めた。

　パネル討論では、井上氏や橋爪氏、日本の伝統文化にかかわる事業を手がける「有斐斎弘道館（ゆうひさいこうどうかん）」（京都市）の濱崎加奈子館長、京阪ホールディングスの加藤好文・最高経営責任者（CEO）らが渋沢や万博などについて意見を交わした。

　加藤CEOは渋沢の人物像を、「関西人と相通じる『おせっかい』だったからこそ、数多くの企業の設立に携わることになったのではないか」と説明。「コロナ禍で人間関係が希薄になる時代だからこそ、この（渋沢の）ような姿勢が必要とされている」と語った。