大雪時の列車立ち往生、JR西が融雪装置を動かす基準など見直し

松永和彦
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 JR京都線などで列車15本が1月下旬に雪のため長時間立ち往生した問題で、JR西日本は17日、検証結果と、線路の融雪装置を動かす基準を見直すなどの再発防止策をまとめ、公表した。乗客に多大な迷惑をかけたとして、長谷川一明社長ら役員3人の月額報酬を1カ月5割カットする。

 報告書によると、1月24~25日にかけて、雪のため計21カ所の分岐器で凍結などの不具合が発生。京都線と琵琶湖線で15本の列車が駅間で長時間停車し、計16人が体調不良で救急搬送された。分岐器凍結の経験が少なく見通しが甘くなったことや、車内の状況などの情報を整理できず、乗客の降車より分岐器の不具合解消を優先させたことなどを原因に挙げた。

 再発防止策として、「6時間の積雪量が10センチ」が目安だった融雪装置を動かす基準を「気温0度以下かつ降雪などが見込まれる場合」に緩和し、現地の状況に応じて判断するとした。遠隔操作が可能な融雪装置などに置き換えを進める方針も明かした。設置が遅れた対策本部の設置基準を見直して早期の設置を徹底し、訓練なども充実させる。

 会見したJR西の中村圭二郎・副社長は「数多くの不手際があった。再発防止に万全を期して取り組みたい」と話した。(松永和彦)

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